増岡組を知る 簡単に分かる増岡組

ソーシャル・レジリエンスの実現へ ALL MASUOKAが挑む

創業以来115年あまり。
増岡組は人のくらしを豊かにする仕事に
取り組み続けてきました。
時代が転換期を迎え、大きく変わろうとしている今
私たちは積み重ねた歴史に
新たな挑戦をかけあわせ、
ソーシャル・レジリエンス実現企業®として
建築と土木の力で人と社会を守り、
支えていきます。

増岡組の理念

私たちは、建設工事を通じて、ひとびとの安全・安心・快適な暮らしの実現と、社会基盤のレジリエンス向上に貢献します。

そのために私たちは、法令遵守に留まらず、施工品質および予算工程管理・労働安全衛生・環境負荷軽減など、関係するあらゆる分野における向上を目指し、たゆまず努力を続けます。

更には、創意工夫とイノベーション(技術・組織・経営における革新)を通じて、ステークホルダーから期待される以上の付加価値を創造してゆくことを目指します。

「レジリエンス」という言葉には、「適応能力」「柔軟性」「復元力」「回復力」「弾力」「しなやかさ」「速やかに立ち直る力」といった意味があります。

私たちの仕事が、広くお客さまや世の中の期待と信頼に応え、「社会基盤のレジリエンス向上」に資することができるよう、私たち自身の意識・思考・行動においても、外部環境や時代の変化に対応するに留まらず、「変化を先取りすることのできるしなやかな組織」となることを目指します。

事業内容

多種多様な建築工事・土木工事を
手掛けています。

増岡組は、広島に関わりの深い工事を
数多く手がけています。

世界遺産嚴島神社、広島東洋カープ屋内練習場、
砂防堰堤工事などを手掛けており、
広島だけでなく、関東、関西においても、
新しい歴史を築いています。

増岡組の強み

これまでの歴史を大切にするとともに、新たな挑戦や革新を積み重ね、
建築と土木を通じて人や社会を支えていく「信頼と技術」が増岡組の強みです。

  • POINT 01 100年以上の歴史
    積み重ねられた基盤と信頼

    1908年創業の老舗企業であり、歴史と伝統があります。業歴が長く、昔からのお客様、協力会社様との取引が多いため、事業基盤が安定しています。

  • POINT 02 広島を中心とした
    シンボル施工実績と地域貢献

    知名度のあるシンボル的な施工実績を有し、世界遺産嚴島神社の保存工事を始めとする歴史的建造物に携わっています。また、災害により被害を受けたインフラ等の応急復旧作業に取り組むなど、地域貢献にも寄与しています。

  • POINT 03 高い技術力・提案力
    お客様品質

    中規模の建築物(在来工法)や3次元測量などの技術や知識を持つ職員が在籍し、総合的な技術力と知識を習得することができます。また、建設技術者としての「面白さ」も体感することができます。

  • POINT 04 新たなデジタル技術の導入と
    将来を見据えた事業展開

    海外子会社(ADO)の技術者によるレベルの高いかつコスト面で優位な施工図、BIMを作成し、国内外のお客様へのサービスを提供しています。また、ナーシングホーム事業など、今後社会的ニーズが高まる事業展開にも取り組んでいます。

数字で見る増岡組

  • 売上高

    239億円

    ※2025年9月期

  • 従業員数

    251

    (男:206名 女:45名)

    ※2025年10月1日時点

  • 年間休日

    120日以上

    (土曜日・日曜日・祝日・
    年末年始)

  • 創業年数

    118

    (創業1908年)

  • 育休取得率

    男性33%

    女性100%

    ※2024年10月~2025年9月

  • 年休取得率

    62%

    (平均取得日数11日)

    ※2024年4月~2025年3月

会社概要

社名
株式会社増岡組
創業
1908(明治41)年2月1日
会社設立
1948(昭和23)年に株式会社に改組
営業種目
建築工事・土木工事の設計・施工、不動産の売買・賃貸の媒介及び代理
資本金
1,250,000,000円
業務執行取締役
代表取締役社長 増岡 聡一郎
取締役副社長 迫 清孝
専務取締役 菊地 周
常務取締役 吉川 達也
常務取締役 番場 清樹
常務取締役 藤山 栄市
取締役 奥 真行
取締役 石井 康司
取締役 増岡 洋志
取締役 増岡 裕隆
非業務執行取締役
代表取締役会長 増岡 真一
取締役 三浦 英幸
取締役 増岡 英一
監査役
清田 康博
中里 唯一
建設業
認可番号
国土交通大臣許可(特-4)第2218号
宅地建物
取引業免許
国土交通大臣(12)第2602号

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